ツイッターと世論に「ずれ」　米調査機関が指摘

（ＣＮＮ） 政治ニュースなどを伝えるメディアが、街頭インタビューの代わりにインターネットの短文投稿サイト「ツイッター」の書き込みを引用するケースが目立っている。しかしツイッター上の意見は一般世論と必ずしも一致しないことが、米調査機関ピュー・リサーチ・センターの研究で分かった。

ツイッターは世論と比べてリベラル寄りのときもあれば、保守寄りのときもある。全体として否定的な意見が多いのも特徴だ。

ピュー・リサーチ・センターでは過去１年間にわたり、米大統領選の結果や選挙前の討論会、オバマ大統領の就任演説などに関する世論調査の数字とツイートの傾向を比較した。

オバマ大統領の再選については、世論調査で５２％が歓迎、４５％が不満と答えた。一方、ツイッターへの書き込みは歓迎する意見が７７％を占め、不満とする意見は２３％にとどまった。また、オバマ大統領が劣勢とされた第１回討論会の評価でも、大統領に軍配を上げる声は世論調査でわずか２０％だったのに対し、ツイッターでは５９％に上った。