五輪スポンサー、大手の降板相次ぐ　その理由は

ニューヨーク（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） スポンサーの観点からみると、オリンピック以上に魅力的なイベントはほとんどない。世界中の視聴者を相手に明るく前向きなイメージが展開され、物議をかもすことは滅多にない。

ところがここ数年で、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）や米オリンピック委員会（ＵＳＯＣ）のスポンサーを降板する企業が相次いでいる。

オリンピックのスポンサー契約は高くつく。４年間のスポンサー契約に対して企業が支払う額は２億ドル（約２００億円）以上とも伝えられる。しかも、大会期間中に広告主ができることには数多くの制約がある。

２０１６年のリオデジャネイロ五輪が終わると、ＡＴ＆Ｔ、シティグループ、ヒルトンの各社がＵＳＯＣのスポンサーを降板。１７年にはバドワイザーとＴＤアメリトレードも契約更新を見送った。

マクドナルドは契約期間の満了を待たず、ＩＯＣおよびＵＳＯＣとの契約を昨年６月で打ち切った。契約は少なくとも２０２０年まで続くはずだった。３０年以上にわたって大会を支えてきたバドワイザーとマクドナルドが降板した影響は大きい。

ただ、ＩＯＣの元マーケティング責任者マイケル・ペイン氏は、長期契約を結んでいるパートナーとしてコカ・コーラやパナソニック、サムスン電子、オメガなどを挙げ、ＩＯＣは２０２８～３２年大会までの長期契約も複数結んでいると強調した。

一方、マクドナルドやバドワイザーは、優先順位を見直していると説明する。

バドワイザーの場合、クラフトビール人気やワインなどの販売増加で苦戦を強いられている。