五輪スポンサー、大手の降板相次ぐ　その理由は

マクドナルドの降板は、互いの事情もあるとペイン氏は説明した。マクドナルドのために食品のカテゴリーの大半が埋まってしまうことが問題視されたほか、健康な食生活について懸念する声もあったという。

降板が相次いだ背景には、２０１６年大会の視聴率が振るわなかったこともある。

２０３２年まで米国の放送権を確保しているＮＢＣによると、１６年の大会は、１２年のロンドン大会に比べて視聴者が５００万人以上も減った。１２年大会の視聴者数は平均で３１１０万人だったのに対し、１６年の平均は２５８０万人だった。

もっとも悪い話ばかりではない。

米インテルはＩＯＣとの間で２０２４年までの契約を結んでいる。アジア企業ではアリババが１７年１月にＩＯＣとの間で２８年までのスポンサー契約を結んだほか、トヨタは２４年までの契約を１５年に交わした。

今後数年のオリンピックがアジア諸国で行われることを考えると、これは当然の成り行きでもある。韓国・平昌（ピョンチャン）で開かれている冬季五輪に続いて、２０２０年の夏季五輪は東京が、２２年の冬季五輪は北京が舞台になる。

ペイン氏は、こうしたアジア企業との契約を「グローバル市場の実現」と位置付け、過去にはＩＯＣのスポンサーは米国企業ばかりという批判があったと話している。