米国人のアルコール関連死、１８年間で２倍以上　飲酒量も増加

（ＣＮＮ） アルコール関連の原因で１年間に死亡した米国人の数は、１９９９年から２０１７年までの間に２倍以上に増えていたことが、新たな研究で明らかになった。

国立アルコール乱用・依存症研究所（ＮＩＡＡＡ）の研究者らが死亡証明書のデータを分析し、アルコール依存症研究の専門誌に論文を発表した。

それによると、アルコールに関連した死者の数は１９９９年の３万５９１４人から、２０１７年には７万２５５８人に増加。人口１０万人当たりの死者数は１６．９人から２５．５人と、５０．９％増えていた。

この間に合計１００万人の米国人がアルコールで死亡したことになる。１７年に死亡した米国人２８０万人のうち、アルコール関連死のケースは２．６％を占めた。

内訳をみると、肝臓病とアルコールの過剰摂取、薬物との併用でほぼ半数に達している。

アルコール関連死の率は男性のほうが女性より高いが、前年からの増加が最も目立つのは「非中南米系の白人女性」、年齢層では「５５～６４歳」のグループだった。

ただし研究チームによると、実際のアルコール関連死はさらに多かったとみられる。アルコールが死因にかかわっていても、死亡証明書には表記されないケースが多いからだ。例えば飲酒運転による交通事故死のうち、アルコール関連と明記されるのは約６分の１にすぎない。

米国人１人当たりの飲酒量は２０００年以降、約８％増えたことも分かった。過度の飲酒は約７．７％増となっている。

アルコール関連死が増えた原因としては、飲酒のリスクを高める肥満やメタボリック症候群、糖尿病が広まっていることや、アルコール度の高い酒が人気を集めていること、さらに社会経済情勢の変化によるストレスの影響などが指摘されている。

専門家らによると、アルコール関連死は過度の飲酒を抑える施策で予防することができる。具体的には酒税引き上げ、コンサート会場での酒類販売制限、飲酒運転の取り締まり強化などの対策が挙げられる。