パンデミック中に精神疾患の患者が増加、若年層では４人に１人　米ＣＤＣ

男女別では、１９～２１年の間、女性が常に男性を１０ポイントあまり上回っていた。２１年は治療を受けた女性が２９％に達したのに対し、男性は１８％にとどまった。

人種別では白人で特に割合が高く、２１年には３０％あまりが治療を受けた。黒人は１５％、中南米系は１３％、アジア系は１１％だった。

１９～２１年で増加の幅が最も大きかったのはアジア系だった。２０年から２１年にかけてはアジア人を狙ったヘイトクライム（憎悪犯罪）が増加し、警官の暴力と人種差別に対する抗議運動が広がった時期だ。

ただしホリング氏によると、非白人は経済的理由や医療現場での人種の偏りなどから精神医療を受けにくい傾向があり、治療を受けた割合は白人より低いレベルにとどまった。

パンデミック中の精神的不調については、世界保健機関（ＷＨＯ）のデータでも、世界で不安障害やうつの症例が急増し、１年目で２５％増となったことが指摘されている。ＷＨＯのテドロス事務局長は、パンデミックが世界の精神保健に及ぼした影響を示す「氷山の一角」にすぎないとして、各国政府に対策を呼び掛けた。

ホリング氏によると、米国ではパンデミック初期の数カ月に恐怖心や不安感が強まり、精神的不調の増加がピークに達した。その後カーブが収まりはしたものの、影響は長期化している。例えば薬物の過剰摂取による死亡例は、２２年になっても記録的な数の報告が続く。

米厚生省はこの夏、自殺防止専用ダイヤル「９８８」の運用を開始した。ホリング氏はこれを前進として評価する一方、市民の精神的健康を守るためには、政府がパンデミックや住宅危機、気候変動、銃暴力、人種差別などの根本原因に取り組まなければならないと指摘した。