イラク戦争で得られた５つの教訓

（ＣＮＮ） 米国人はイラク戦争への興味を失った。国の政治的議論の中心だったこの話題も今では、ほんのついでに言及される程度だ。米国は、イラク戦争について実行する価値のあるものだったのかどうか論争するのではなく、先に進むことを決断した。たとえ大部分の米国人にとって、その質問の答えが「いいえ」だったとしても。

しかし、イラク戦争は、米国にとってベトナム戦争以降で最も重要な軍事紛争であり、開戦から１０年の後、こう尋ねることは価値があるだろう。戦争とその余波、そして、占領から学んだ教訓は何かあったのだろうかと。以下に５つの教訓を挙げる。

十分な軍隊を連れて行く

ブッシュ政権はイラクとの開戦に当たり、政治的に比較的簡単にすむであろう方法を選択した。ブッシュ政権は小規模な侵攻軍のための計画を立案し、コストも最小限に抑えると主張した。国防総省はその逆の方法を提案していたし、政権内部に反対の声もあったが耳を貸さなかった。戦争の初期段階では、サダム・フセイン軍を倒し、計画はうまくいった。

しかし、目的が侵攻から占領へとかわるにつれ、軍の「人員不足」が致命的な問題であることが明らかになった。イラクは、米軍の目の前で、あっという間に混沌と内戦に陥り、軍にはそれを止める手立てがほとんどなかった。１９９０年代のバルカン半島での紛争から得られた教訓は、もっと大規模な軍を用意するというものだった。一部の推計では米国にはイラクに投入した４倍の人員が必要だったという。しかし、この教訓は２００３年には身についていなかった。次回、開戦が必要となる事態となったら、適切な人員を用意する必要があるだろう。

国を分裂させるな

占領の最初の数カ月、米国はイラク軍を解体したほか、フセイン政権時代の与党バース党の解党を進めて党幹部に対する公職追放を実施し、さらには、国営企業を閉鎖した。こういった動きの積み重ねは、イラクの支配層であるイスラム教スンニ派に対し、新生イラクには彼らの居場所がないというメッセージとして伝わった。