在宅勤務の人、大半がオフィス復帰望まず　米調査

（ＣＮＮ Ｂｕｓｉｎｅｓｓ） 米国で在宅勤務が可能な従業員のうち５９％が、現在もほとんど、あるいはすべての仕事を自宅で行っていることが、米世論調査機関ピュー・リサーチ・センターが１６日に発表した調査結果で明らかになった。この数値は、２０２０年１０月調査時の７１％を下回ったものの、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）以前に在宅勤務をしていた人（２３％）の数を大きく上回った。

職場が自宅外にある人の中で、在宅勤務を選択していると回答した人は６１％に上り、それ以外の人は、職場が閉鎖されていたり、利用できなかったりするために在宅勤務を行っていると回答した。

在宅勤務が可能な従業員のうち６０％は、選択可能であればパンデミック収束後も、ほとんど、あるいはすべての仕事を自宅で行いたいと回答。２０年調査時の５４％を上回った。

出社せずに在宅勤務を選択する理由として、最も多かった回答（７６％）が「在宅勤務を好んでいる」だった。このほか、職場でコロナウイルスにさらされることを恐れると回答した人は４２％と、２０年の５７％から減少した。

パンデミック以前は通勤し、現在は在宅勤務を選択している人のうち、６４％が在宅勤務によってワーク・ライフ・バランスが改善されたと回答した。生産性の面では、４４%が業務を遂行し、期日を守ることが容易になったと答えた。一方、在宅勤務のデメリットとして、６０％が同僚とのつながりが薄れたと感じると回答した。

調査は１月２４日から３０日にかけて、無作為に抽出した米国の成人５８８９人を対象に実施された。