米生活雑貨大手ベッド・バス、破産法申請　「カテゴリーキラー」の象徴

ニューヨーク（ＣＮＮ） 米生活雑貨販売大手、ベッド・バス・アンド・ビヨンドが２３日、破産法の適用を申請した。同社は１９９０年代から２０００年代にはあらゆる家庭用品を売る代名詞的存在だった。

同社のホームページには「ご愛顧のお客様に感謝します。我々は事業縮小を始める難しい決断をしました」との声明が掲載された。

現時点で同社のベッド・バス・アンド・ビヨンド３６０店舗と乳幼児用品販売店のバイバイ・ベビー１２０店舗、オンラインストアは営業を続けている。同社は破産手続き中の営業資金２億４０００万ドル（約３２０億円）を確保した。

閉店セールは２６日から始まり、一部店舗は閉鎖される。従業員１万４０００人の今後は手続きの行方次第となる。

破産法の適用申請で必ず市場から撤退するわけではない。米国の多くの大企業が債務整理に破産法申請を利用してきた。

ベッド・バスは事業の全部または一部の売却先を探す方針で、もし買い手が見つかれば閉店は止まるとみられる。一方、買い手が現れなければ完全に会社が清算され、店舗は消滅する可能性が高い。オンライン専門店として生き残る可能性に言及する専門家もいる。

同社は米玩具販売大手「トイザらス」や家電量販店「サーキット・シティー」など、小売りの特定の分野で支配的存在となる「カテゴリーキラー」の時代を象徴する存在だった。こうした会社は消費者が巨大専門店からアマゾンのようなオンライン店舗での購買へとシフトする中、破産申請に追い込まれている。

ベッド・バスはキッチン用品からタオル、ベッド用品まで、店舗の床から天井まで積み上げるスタイルの店舗を展開。青色と白色の全品２０％の割引券はポップカルチャーのシンボルにもなった。２０％割引券は２５日まで使えるが、２６日以降は閉店セールの一環で「大幅な割引」を実施予定だという。

１９７１年にディスカウント小売業界のベテラン２人が立ち上げた同社は、有名ブランドを割安な価格で販売し、さまざまな顧客を引きつけてきた。各ブランドは同社の棚に自社製品を載せようと競った。オープンストアのレイアウトは消費者の衝動買いも誘い、皿を買うつもりで枕にタオルなど他の商品を手に出てくるような状況を生み出した。