所得に比べて食品割安に、肥満加速の一因？　米調査

（ＣＮＮ） 米国で所得に比べて食品が割安になっていることが、肥満を加速させる一因になっているという研究結果が、学会誌の６月号に発表された。

この研究は米シンクタンク、ランド研究所のローランド・スターン氏らが発表した。それによると、米国人の食費は１９３０年当時は可処分所得の約４分の１を占めていたが、現在は約１０分の１に減少。調理も購入も１９３０年に比べて簡単になった。

これに伴ってカロリー摂取量も増大し、１９７０年代に比べて平均で約２０％増えた。食品のバラエティーも豊かになっている。

平均的なアメリカ人の体重は、少なくとも１９５０年代から増加の一途にある。４０～４９歳の男性については１９００年から体格指数（ＢＭＩ）が伸び続けている。

一方で運動量もわずかに増え、米疾病対策センター（ＣＤＣ）の統計によれば、３０分間の適度な運動を週に５日以上する人、または激しい運動を週に３日以上するという人は、２００１年の４６％から０９年は５１％に増えた。

果物や野菜も入手しやすくなっているが、実際に果物や野菜を食べる人の数は横ばい状態だ。

国民の肥満対策として、南アフリカでは国内のスーパーマーケット８００店で健康的な食品に補助金を出し、２５％割引で販売している。このおかげで健康的な食品の消費量が増えたという。

メキシコでは昨年、糖分の多い食品や清涼飲料水に対する税金が導入された。この政策が食習慣に与える影響はまだ未定。米国議会にも同様の法案が提案されているが、まだ通過には至っていない。