家父長制の象徴？　日本女性が義理チョコ離れ、それでも買い続ける理由は

こうした「恋愛資本主義」に抗議して、東京では９日、「革命的非モテ同盟」が今年で１２回目となるデモ行進を展開。企業がバレンタインデーのようなイベントを利用して過剰消費文化を押し付け、恋人のいない人に罪悪感を持たせているとして抗議の声を上げた。

職場では、バレンタインにもらったチョコレートの数で自分の価値が決まると思い込む従業員もいると同グループは主張する。

そうした理由から義理チョコを禁止する企業もある。上智大学のクッキ・チュー氏は言う。「人気のある男性ばかりがチョコをもらえば、それ以外の従業員の士気は下がる」「それは会社の雰囲気にも影響する」

日本ではバレンタインと無縁の人も増えている。国立社会保障・人口問題研究所の２０１５年の調査によると、５０歳までに結婚したことのない男性は過去最高の２３％、女性は１４％に上った。 そうした影響もあって、友人にチョコを贈る「友チョコ」の新トレンドも浮上しているという。

しかしそれもチョコレート会社にとっては、パッケージだけ変えて販売を維持しようとする宣伝戦略にすぎないとチュー氏は指摘している。