世界３０カ国の成人の９％がＬＧＢＴＱを自認　調査会社

（ＣＮＮ） 世界３０カ国の成人のうち約９％が性的少数者（ＬＧＢＴＱ）としてのアイデンティティーを持っていることが調査会社イプソスの新たな調査で明らかになった。

１日に公表された調査結果が示唆するところによると、ミレニアル世代（今回の調査では１９８１～９６年生まれと定義）やＺ世代（９７年以降に生まれた世代と定義）は、それ以前の世代よりも自分をこれらの性的少数者と考える傾向が強い。

回答者には３０カ国に住む７５歳以下の成人２万２５１４人以上が含まれる。調査は今年の２月１７日から３月３日にかけて、オンラインで実施された。

イプソスで調査とコミュニケーションを担当する上級副社長のニコラス・ボジョン氏は、ＣＮＮの取材に答え、今回の調査について、各国に共通した結果がいくつか見られたと述べた。具体的には性的少数者の権利を尊重する動きの広がりなどで、これはより多くの人々が当事者らに接していることが要因だという。

同氏によれば、２年前と比較して親類や友人、職場の同僚に性的少数者がいるとする人々の割合は世界的に増加している。

調査対象の３０カ国の中で、回答者の５６％は同性カップルによる結婚を法律上認めるべきだと答えた。これに対し１６％は何らかの法的承認が与えられるべきだとしつつ、結婚を認めることには否定的な見方を示した。女性は男性よりも同性婚を支持する傾向がかなり強いことも分かった。

２６カ国では回答者の過半数が同性カップルについて、異性同士の両親と同様の適切な子育てが期待できると答えた。

ボジョン氏は予想外の結果として、タイやイタリア、スペインといった国々ではトランスジェンダーを支援する傾向が米国や東欧諸国、英国と比較して高かったと明らかにした。

米国は全般的に、トランスジェンダーの権利を守る措置に対する支持が他の多くの国々を下回ったという。例えば公共の施設において、当事者の自認する性別に沿った使用を認める措置などがこれに当たる。