米国の大気環境は大幅に改善　米国肺協会が報告

ニューヨーク（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 米国肺協会（ＡＬＡ）はこのほど、国内の大気汚染の状況を調べた年次報告書を発表し、各地で大気環境が改善しているとの見方を示した。

報告書は、環境保護局（ＥＰＡ）による２００９年から１１年までの調査結果に基づき、微粒子汚染の短期的、長期的な推移と、光化学スモッグの主成分となるオゾンの濃度分布を調べた。

その結果、これら３つの部門すべてについて、汚染が軽減されていることが分かった。ＡＬＡによれば、報告書の作成が始まった１４年前に比べ、米国の大気環境は大幅に改善している。６３年に制定された大気浄化法が修正を重ねつつ、効を奏してきたとみられる。これによって都市に住む人々の健康状態が向上し、さらには医療費削減につながることが期待される。

火力発電の燃料が石炭から天然ガスに移行していることも、大きな要因だという。１２年には初めて、天然ガスによる発電量が石炭に並んだ。この流れは今後も続く見通しだ。

米国民のうち、大気汚染がいずれかの部門で不健康なレベルにある地域に住む人は約１億３２００万人で、全体の４２％。

州別にみると、カリフォルニアは大気浄化に率先して取り組んできたにもかかわらず、人口密度や気象条件の影響で改善が遅れている。同州ベーカーズフィールドは３年連続で、大気環境の最も悪い都市という評価を受けた。ベーカーズフィールドやロサンゼルスなど州内４都市が、３部門すべてでワースト１０位以内に入った。

ほかに汚染が目立つ都市としては、石炭火力発電所の多いペンシルベニア州ピッツバーグが挙がっている。