「休まない米国人」に休暇取得のススメ

（ＣＮＮ） ２０１４年の世界長者番付で２位となったメキシコの富豪カルロス・スリム氏が７月、「週３日勤務」を提言して話題になった。同じ頃、米検索大手グーグルの共同創業者ラリー・ペイジ氏もやはり、勤務時間の短縮について、口にしていた。

世界の大金持ちがそろって短時間勤務を提唱するのはなぜだろう。彼らの方法論や目標には違いがある。しかし、長時間労働が心身の健康に悪いという点は正しい。しかも、経済にも悪影響を及ぼすようだ。

米国人の仕事中毒ぶりは有名だ。米国は先進国の中でもとりわけ労働時間が長く、休暇が少ないことで知られる。

また、労働者の有給休暇を取る権利が保障されていない唯一の先進国でもある。このため、２３％の米国人は、無給で休暇を取ることを余儀なくされている。ある調査によると、有給休暇が与えられている場合であっても、認められた日数の半分しか消化しないのが平均だという。

対照的に、欧州ではワークライフバランス（仕事と生活の両立）が信じられている。欧州各国では、少なくとも年２０日の有給休暇を取る権利が保障されている。国によっては、２５日から３０日の場合もある。

一方、米国人と並んで仕事中毒なのが韓国人だ。