ミレニアル世代を引きつける職場は？　変化を模索する企業

ニューヨーク（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） １９８０～９０年代生まれの「ミレニアル世代」が労働人口で増えるなか、企業は従来の育成戦略の見直しを迫られている。米ゼネラル・エレクトニック（ＧＥ）のような伝統的な大企業も例外ではない。若い世代の社員を引きつける上で鍵となるのは、頻繁な昇給・昇進、周囲の支援や透明性の確保のほか、柔軟なスケジュールのようだ。

ミレニアル世代は２０２０年以降、労働者の過半数を占めるようになると推定されている。企業によってはさらに劇的な変化を見せ、英コンサルティング会社プライスウォーターハウスクーパース（ＰｗＣ）は来年までに同社社員の８０％がミレニアル世代となる見込みだ。

各種調査から、こういった若者は親世代のような出世の仕方や過酷なスケジュールを敬遠していることが示唆されている。ミレニアル世代を引きつけるため、企業側では従来の育成方針の見直しに着手している。

生活を中心に仕事を回す

コンサルタントは従来、顧客のために全てを犠牲にしなければならなかった。だが最近では、社員を酷使するよりも「大事にする」風潮が経営者の間で広がっているようだ。

ＰｗＣでは、毎週ヨガに通うなどといった社員の個人的なニーズにチームが合わせる文化を浸透させようとしている。

出張については、チーム全員が毎週のように客先に行く必要があるのかを見極め、メンバーを交代で派遣することでも対応可能か検討。また出張先に到着するのが月曜の朝でなく午後でも構わないようであれば、社員は日曜夜、自宅で寝ることができる。社員が罪悪感を感じずに働ける仕組みを模索しているという。