性的少数者を自称する成人、全体の９．３％に　米調査

（ＣＮＮ） 米国の成人のうち、ＬＧＢＴＱ＋（性的少数者）を自称する人の割合は９．３％と、２０２０年の２倍近くに増えていることが、米ギャラップ社による最新の調査で分かった。

調査は昨年、１８歳以上の米国人１万４１００人あまりを対象に電話で実施された。

１３日に発表された結果によると、自分が性的少数者だと答えた人の割合は前年から１ポイント上昇した。同社がこの調査を始めた１２年の時点では、３．５％にとどまっていた。

ギャラップによれば、性的少数者を名乗る人は中高年より若者がはるかに多く、１９９７～２００６年に生まれた「Ｚ世代」の成人では５人に１人を超えた。

世代が上がるにつれて割合は下がり、１９４６年より前に生まれた層では１．８％にとどまっている。

全体の内訳では、身体的性と性自認が一致し、異性を恋愛対象とする「ストレート」と答えた人が８５．７％。「バイセクシュアル（両性愛者）」が５．２％、「ゲイ（男性同性愛者）」が２％、「レズビアン（女性同性愛者）」が１．４％、身体的性と性自認が異なる「トランスジェンダー」は１．３％だった。

性的少数者との回答は男女別にみると男性より女性、居住地別では農村部より都市部とその近郊、支持政党別では共和党より民主党や無党派に多い。ただし学歴別にみると、大卒と非大卒の間に差はなかった。

性的少数者の若者の自殺予防、危機介入に取り組む米ＮＰＯ「トレバープロジェクト」のジェイムズ・ブラック最高経営責任者（ＣＥＯ）は、「この結果から分かることがひとつあるとすれば、たとえ法律や政策が消滅させようとしても、性的少数者はこれまでずっと存在していたし、これからも存在し続けるということだ」と述べた。