管理職が語るリモートワークへの本音

その挑戦、受けて立とう

サンディエゴにある中堅法律事務所でマネジングパートナーを務めるロバート・アレンビーさん（５５）によると、彼の事務所では弁護士だけでなく大半のスタッフが、裁判の準備などでオフィスにいる必要がない限り、週２～３日ほど在宅勤務を導入する計画だ。

アレンビーさんは「従業員に在宅勤務をさせることに抱いていた不安の多くは、価値がないことが証明された。在宅勤務によって生産性や収益性は失われなかったし、それどころか社員のやる気が向上した」と話す。

アレンビーさんは自分よりも若い弁護士の中にはリモートワークに積極的でない人もいることに驚いている。「オフィスの椅子から離れたがらないような若い弁護士がいて、『なぜ？』と思うが、彼らに積極的に関わり指導して快適に過ごせるようにすることが我々の役目だ」と語っている。

在宅勤務でも生産性は変わらない

レネ・コルテスさんは、医療機器メーカーで十数人の営業・サポートチームを管理している。コルテスさんは以前、「リモートワークでは生産性が低いと思われるのではないか」と心配していたが、この１年の在宅勤務を通じて、それが全くの取り越し苦労であることが分かった。

コルテスさんは「在宅勤務でも生産性は以前と変わらない。通勤時間がなくなったことで、その時間を顧客や担当者のサポートに充てることができる」と話す。パンデミック以前は出張も多く、空港で仕事の電話を受けることもあったが、今は自宅の静かな空間で電話に出ることができ、より効率的に仕事ができるようになったという。

それでも、オフィスでの会話や顧客との交流が恋しくなったため、現在彼のチームは月曜日と金曜日以外はオフィスに出社している。こうしたハイブリッド型の勤務スタイルについて、コルテスさんは今のところ非常に満足しているようだ。

「ハイブリッド型は今後、最良の働き方になると思う。チームに独立性を与えつつ、重要な時期には一緒に対面で仕事ができ、私自身もより効果的、効率的にチームを管理できる」（コルテスさん）