気候変動の個人的な影響に懸念増大、日本だけ大幅減少　先進国意識調査

気候危機の個人的な影響については、ドイツ、英国、オーストラリア、韓国で、「非常に懸念している」という回答が２０１５年の調査に比べて大幅に増えた。

「ある程度」または「非常に」懸念しているという回答は、韓国が８８％と最も多く、次いでギリシャ（８７％）、スペイン（８１％）、イタリア（８０％）、フランス（７７％）、ドイツ（７５％）の順だった。

一方、スウェーデンは４４％、米国は６０％にとどまった。米国では２０１５年調査と比べて気候危機に対する認識に大きな変化は見られなかった。

対照的に、日本は唯一、気候変動について「非常に懸念している」という回答が８ポイントの大幅減となった。日本では今年、桜が観測史上最も早く開花し、ここ数年で洪水や猛暑による死者が相次いでいる。専門家はそうした現象について、温暖化が原因だと指摘している。

全般的には若い世代の方が高齢の世代よりも、温暖化が与える個人的な影響についての懸念が強い傾向があった。特に世代間ギャップが大きかったスウェーデンは、１８～２９歳の６５％が、気候変動が自分たちに与える影響を少なくとも「ある程度」懸念していると回答。この割合は６５歳以上の層に比べて４０ポイント高かった。