砂漠に現れたＳＦ風の鏡のフィールド、太陽光の未来と謳われるも１１年で閉鎖へ

（ＣＮＮ） 遠くから眺めると、イバンパー・ソーラープラントは米国のモハベ砂漠に現れた光り輝く湖のように見える。近づくと、それが宇宙人の施設を思わせる数十万枚もの鏡の配列であることが分かる。鏡は３本のタワーの方を向いている。各タワーはニューヨークの自由の女神よりも高くそびえ立つ。

このプラントがカリフォルニア・ネバダ州境近くにオープンした２０１４年前半、施設は太陽光発電の未来を担うと喧伝（けんでん）された。それから１０年ほどしか過ぎていない現在、プラントは閉鎖されつつある。

プラントを共同で所有するＮＲＧエナジーは今年１月、複数の電力会社との契約を解除すると発表。規制当局の認可を受けた上で２６年初頭、プラントの閉鎖に着手すると明らかにした。現地では新たな種類の太陽エネルギーを念頭に置いた潜在的な用途変更の準備を進めるという。

一部の人々にとって今やイバンパーは、巨大な、光り輝くモニュメントとしてそそり立つ。それは税金の無駄と環境破壊の象徴に他ならない。複数の活動団体は長年、プラントが砂漠の野生動物に影響を及ぼすとして批判を展開してきた。一方でこのような失敗は織り込み済みだとする人々もいる。彼らはクリーンエネルギーへの転換に向けた有力な解決策を見つける競争を戦う以上、こうした事態が起きるのは自然なことだと考える。

イバンパーのプラントが考案された当時、その技術は画期的なものになる可能性があると目されていた。

プラントが機能する仕組みはこうだ。「ヘリオスタット」と呼ばれるコンピューター制御された数十万枚の鏡が太陽を追いかけ、その光線を３本のタワーに集中させる。それぞれのタワーの高さは約１３５メートルで、頂上には水の入ったボイラーが設置されている。高度に集中した太陽のエネルギーがこの水を蒸気に変え、その蒸気がタービンを動かすことで電気を作り出す。

このソーラー技術の主要な売り物の一つは、熱を蓄えておけることだった。これにより夜間や太陽が照らない場合でも電池に頼らず電気を作り出すことが可能になる。

当該のプロジェクトはエネルギー省から１６億ドル（現在のレートで約２４４０億円）規模の借入保証を受けた。また電力会社２社が、イバンパーで作られた電力を買い取る長期契約で合意した。

１４年、プラントは商業稼働を開始。施設は世界最大のソーラーサーマルプラントで、その面積は約１３平方キロに達した。

当時のモニツ・エネルギー長官は現地でのセレモニーで「このプロジェクトは、産業界全体で見られる胸躍る進展のシンボルだ」と述べた。

では、一体どこで道を間違えたのか？

まず当該の技術には細心の注意が必要で、想定ほど首尾良く稼働しないことが分かった。ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス（ＢＮＥＦ）の太陽光担当アナリスト、ジェニー・チェース氏はそう指摘する。

同氏はＣＮＮの取材に答え、この種のプラントについて、「とにかく技術的に稼働が極めて困難」と説明。タービンなどの可動部分を扱う難しさや、太陽を正確に追跡するよう鏡を制御する難しさといった複合的な問題を抱えている点に言及した。

「全ての要素を完璧に連動させ、しかも常にその状態を保つのは全くもって至難の業」（チェース氏）

しかし恐らくイバンパーにとって最大の問題は、ソーラーパネルに使用される太陽光発電の技術が極めて安価になってしまったことだろう。

チェース氏によれば、世界の一部地域ではフェンスと同じ値段でソーラーパネルを買える。イバンパーが建設された当時は、ソーラーパネルがここまで値下がりするとは誰も想像していなかったという。

広大な砂漠に作られたプラントには、コンピューター制御された数十万枚の鏡が立ち並ぶ/Jason Andrew/Redux

ＮＲＧの広報担当者によると、電力に関する契約を結んだ０９年当時の価格には競争力があったものの、年月が過ぎる中で別の種類のソーラー技術が発展した。そうした技術はより効率的で費用対効果が高く、柔軟な方法によって安定的にクリーンエネルギーを生み出せるようになっているという。

イバンパーに批判的な人々から見れば、そもそもプラントを建設するべきではなかったとことが証明された形だ。

「財政的には役立たず。環境面では大災害だ」。環境団体シエラ・クラブの幹部、ジュリア・ドウェル氏はＣＮＮの取材に答えてそう酷評する。「計画による建設工事で、かけがえのない、自然な状態の砂漠の生息地が破壊されてしまった」

太陽が照りつけるモハベ砂漠は、ソーラープラントの建設地として理想的だったかもしれないが、同時にそこは絶滅の恐れがあるサバクゴファーガメの生息地でもあった。プラントの開発業者はサバクゴファーガメの保護や移動を念頭に置いた一連の措置に同意したものの、多くの環境活動家はプラントの建設自体、承認されるべきではなかったと考えている。

閉鎖が決まったイバンパー・プラントの跡地は、別種の太陽光発電施設に転用される可能性がある/Bill Clark/CQ-Roll Call/Getty Images

もう一つの大きな問題は鳥類の死だ。飛行中の鳥類が鏡から発せられる強烈な熱線で焼け死んでいるとの報告が複数寄せられ、プラントに対する反発に拍車がかかった。

ＮＲＧは、プラントが野生動物にもたらす影響について、具体的な質問には回答しなかった。

一部のコメンテーターは、イバンパーの事例を引き合いに出し、再生可能エネルギーのプロジェクトは政府から資金を受け取るべきではないとの見解を表明している。トランプ大統領が新たな政権で最初に講じた施策の一つは、連邦政府の土地で行われる再生可能エネルギーの新規プロジェクトの承認を停止することだった。

しかし再生可能エネルギーの専門家は、政府があらゆるクリーン技術に投資することが重要だと指摘。政府が投資したそれらの技術の多くは、太陽光パネルを含めて実を結んでいると主張する。

米エール大学環境大学院の経済学教授、ケネス・ギリンガム氏はＣＮＮの取材に対し、「勝者を選び取るのは極端に難しい」「だから一部の技術が他に負けたとしても問題ではない。技術革新が続いて起こる限りは」と述べた。