米ＦＢＩ、スマートＴＶの脆弱性に警鐘　消費者へ注意促す

（ＣＮＮ） インターネットへの接続機能を搭載するスマートテレビについて、米連邦捜査局（ＦＢＩ）が不正アクセスに対する脆弱（ぜいじゃく）性などを警告する消費者向けのメッセージを発していたことが３日までに分かった。

メッセージは感謝祭翌日の「ブラックフライデー」の大型商戦に先駆け、オレゴン州にあるＦＢＩ支局のサイト上に掲載された。ネット接続や顔認証機能を備えたスマートテレビは不正アクセスに弱い可能性があるとして警鐘を鳴らしている。

それによると、こうした最新技術を通じ、テレビメーカーやアプリ開発者が消費者に関する情報を入手する恐れが生じる。また悪意のある何者かがセキュリティーの不十分なスマートテレビを乗っ取り、事態に気づかない所有者をパニックに陥れることもできるという。

英政府通信本部（ＧＣＨＱ）でアナリストを務めた経歴を持つサイバーセキュリティーの専門家、マット・テート氏は「次世代型のスマートテレビをはじめとするデバイスは複雑なソフトウェアを動かし、ネット接続機能を持ち、マイクロホンのような集積センサーを搭載することも多い」「こうした機能がネットストリーミングサービスの利用や音声命令の実行などを可能にするのだが、残念なことにハッカー攻撃にさらされる危険も伴う。デバイスがコンピューターウイルスに感染するとそうした事態が起きる」と指摘した。

ＦＢＩのメッセージはハッカーによるリスクのうち軽微なものとして、勝手にチャンネルを変えたり、音量を操作したり、テレビを視聴する子どもたちに不適切な動画を見せたりするといった内容に言及。そのうえで「最悪の場合、寝室にあるスマートテレビのカメラやマイクをオンにして、ネット越しに他人の様子をのぞき見ることもできる」とした。

こうした不正行為の被害に遭わないために、ＦＢＩはスマートテレビの所有者に対し、当該の機器のセキュリティー設定について把握しておくよう勧める。そのほかメーカーが設定したネットワークパスワードを変更することや、カメラとマイクのオンオフを切り替える方法も理解することなどを促している。カメラをオフにできないタイプのスマートテレビについては、黒いテープで直接カメラをふさいでしまうのが簡単な解決法だとした。

前出のテート氏は、メーカーが定期的に提供するソフトウェアアップデートを直ちにインストールすることも極めて重要だと述べた。そのうえで「大体のところ、デバイスを常に更新し続けている消費者の場合はそれほど心配する必要もないだろう」と付け加えた。