ＡＩが近い将来人類に及ぼし得る脅威について、ＣＥＯらが危機感を抱いているという/d3sign/Moment RF/Getty Images
ニューヨーク（ＣＮＮ Ｂｕｓｉｎｅｓｓ） 人工知能（ＡＩ）がそれほど遠くない未来にもたらし得る人類存亡の脅威について、企業経営者の多くが真剣に危惧している実態が、米イエール大学の意識調査で明らかになった。
調査はこのほど開かれたオンラインイベントのイエールＣＥＯ（最高経営責任者）サミットで、１１９人のＣＥＯを対象に実施。うち４２％が、ＡＩは今から５～１０年以内に人類を破滅させる潜在的可能性があると回答した。
この調査にはウォルマートのダグ・マクミリオン氏やコカ・コーラのジェームズ・クインシー氏をはじめ、ゼロックスやズームなどのＩＴ企業や医薬品、メディア、製造業などさまざまな業界のＣＥＯが協力している。
ＡＩの危険性をめぐっては大きく意見が分かれた。
ＡＩが人類を破滅させる可能性について、ＣＥＯの３４％は「１０年以内」、８％は「５年以内」に起こり得ると回答。一方で、その可能性はなく「心配していない」とするＣＥＯは５８％に上った。
ＡＩが惨事を引き起こす可能性については「誇張されすぎ」とみるＣＥＯが４２％だったのに対し、「誇張ではない」としたＣＥＯは５８％だった。
一方、ＡＩの潜在的チャンスについて「誇張されすぎ」とする意見は１３％にとどまり、「誇張ではない」が８７％を占めている。
ＡＩが変革させる可能性がある業界は、ヘルスケアの４８％を筆頭に、プロフェッショナルサービス／ＩＴが３５％、メディア／デジタルが１１％だった。
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